フォーエバー21が10月末で日本撤退、最終セールを実施

米ファストファッション「Forever21 (フォーエバー21)」の日本法人が、日本撤退を発表しています。2019年10月末日をもって、日本国内の全14店舗が閉店となります。オンラインストアも閉鎖します。フォーエバー21は8月、経営状態の悪化から、本国アメリカで米連邦破産法11条の適用申請を検討していると報じられていました。 本社の経営危機の余波を受けたような格好ですが、日本でもファストファッショ

スクエニの2019年4-6月期は純利益26%減、モバイルやMMOが牽引し増収も為替差損が響く

スクウェア・エニックス・ホールディングスが8月6日に発表した2020年3月期第1四半期決算(2019年4-6月)は、純利益が26%減益の41.2億円でした。Nintendo Switch/Xbox One版『ファイナルファンタジーX/X-2 HD リマスター』『ファイナルファンタジーXII ザ・ゾディアック・エイジ』や『ロマンシング サガ リ・ユニバース』、MMOと主力のデジタルエンタテインメント

セガサミーHDの2019年4-6月期は増収増益、『Total War』新作が初週100万本突破などパッケージゲームが好調、デジタルゲームも収益性改善

セガサミーホールディングスが7月30日に発表した2020年3月期第1四半期(2019年4-6月)決算は、パッケージゲーム分野などが好調で前年同期比で増収増益となりました。 売上高は6%増の727.3億円、営業利益は265%増の34.1億円、経常利益は245%増の23.7億円、純利益は409%増の17.2億円でした。

カプコンの2019年4-6月期は営業利益51%増の増収増益、『バイオRE:2』『DMC5』『MHW』等ヒットタイトルのリピートが好調

カプコンが8月1日に発表した2020年3月期第1四半期連結業績(2019年4-6月期)は、営業利益が前年同期比51%増の77億円となるなど増収増益でした。 売上高は4%増の179億円、経常利益は40%増の77億円、純利益は39%増の54億円でした。

EAの2019年4-6月期は増収増益、予想を上回る

米エレクトロニック・アーツが7月30日に発表した2019年4-6月期の決算は、売上高、利益ともに増加して増収増益でした。 売上高は6%プラスの12.1億ドル、営業利益は38%増の4.2億ドル。純利益は345%プラスの14.2億ドルでした。所有する知的財産権の一部を、EAの国際ビジネス本部を置くスイス子会社へ内部移管したことによる法人税率の変更で、純利益は大幅増となっています。

任天堂の2019年4-6月期は46%減益、Switchが二桁増も為替差損120億円響く

任天堂が7月30日に発表した2019年4-6月期の売上高は、Nintendo Switchハード・ソフトが好調で2%増の1721億円でした。一方、販管費や研究開発費の増加で営業利益は10%減の274億円でした。為替差損が120億円発生したことで、経常利益は49%減の222億円、純利益も46%減の166億円でした。

Take-Twoの19年3月期決算は増収増益、『RDR2』や『NBA 2K19』が大ヒット

Take-Two Interactiveは5月13日、2019年3月期の第4四半期および通期決算を発表しました。第4四半期の売上高は前年同期比19.7%増の5億3900万ドル(うちデジタル配信が4億1350万ドル)、一方の利益面では、ソフトウェア開発費およびロイヤリティや販管費など費用がかさんで減益に。最終的な純利益は37.4%減の5683万ドルでした。 通期の売上高は48.8%増の26億6839

スクエニの19年3月期は増収減益、『KH3』など家庭用ゲームが好調だった一方で、スマホ向け新作が不振。新作の投入費用も増加

スクウェア・エニックス・ホールディングスが5月13日に発表した2019年3月期業績は、売上高が前期比8.2%増の2,710億4800万円と増収だったのに対し、営業利益は35.7%減の245億3,100万円、経常利益は21.6%の283億1,200万円、純利益は28.5%減の184億6,300万円と大幅な減益となりました。 新作の開発費等で利益率が悪化したほか、期中に子会社Luminous Prod

EAの19年3月期は減収減益、パッケージ販売で苦戦

米エレクトロニック・アーツは5月7日、2019年3月期の第4四半期(Q4)および通期業績を報告。パッケージ販売が苦戦したQ4売上高は前年同期と比べて21.7%減の12億3,800万ドル、純利益は65.5%減の2億900万ドルと減収減益でした。通期売上高は3.8%減の49億5,000万ドル、純利益は2.3%減の10億1,900万ドルでした。通期ではデジタル関連が7.5%増と前期を上回っているものの、