セガサミーHD、通期予想を上方修正 株主優待は廃止に

セガサミーホールディングスは2021年2月12日、2021年3月期通期の営業利益が90億円になりそうだと発表しました。前回発表予想は15億円の赤字。 エンタテインメントコンテンツ事業におけるコンシューマ分野の好調が持続している事から営業損益が改善する見込みだとしています。経常利益も50億円の赤字予想から120億円の黒字を見込みます。純損益に関しても、構造改革に伴う特別利益の計上額が前回予想を上回る

セガのゲーム販売好調、『ソニック』などセガサミーHDの業績改善に貢献

セガサミーホールディングスは2021年2月12日、2021年3月期第3四半期決算(2020年4月〜12月)を発表。巣ごもり需要を背景に家庭用ゲームを含むコンシューマ分野が数字を伸ばしています。 2021年に30周年を迎えるソニック関連タイトルは2020年4−12月に約370万本を販売。約360万本の『Total War』を上回り、最も売れたフランチャイズでした。

コナミの4−12月は減収増益、Switch向け『桃鉄』が1月までに250万本の大ヒット

コナミホールディングスが2021年2月4日に発表した2021年3月期第3四半期決算(2020年4-12月)は、主力のデジタルエンタテインメント事業が33%増など新型コロナの影響を受けた他事業の売上高減少分を相殺。また同事業は利益率も高いことから、利益項目では増益となりました。 第3四半期の売上高はほぼ前年同期並の1919億円、営業利益は69%増の405億円、純利益は66%増の270億円となりました

スクエニHDの4-12月は増収減益、ゲーム好調もコロナ禍でアミューズメント事業が苦戦

スクウェア・エニックス・ホールディングスは2021年2月3日、2021年3月期の第3四半期決算を発表。巣ごもり需要を背景に主力のデジタルエンタテインメント事業が大きく伸びるなどした結果、売上高は34%増の2,536億円を記録。営業利益は48%増の410億円、経常利益は38%増の387億円でした。純利益は4%減の184億円でした。 家庭用ゲームを含むデジタルエンタテインメント事業の売上高は49%増の

EAの10−12月は増収減益、『Apex Legends』新規プレイヤー数が前年比30%増

米エレクトロニック・アーツは現地時間2021年2月2日、2021年3月期第3四半期決算を報告。ゲーム本編のダウンロードやライブサービスが順調に推移したことにより、10-12月の売上高は前年同期比5%増の16.7億ドルとなりました。オンラインの前受収益 7.3 億ドルも含めた受注額は 19% 増加して 24 億ドル。 PCその他の売上高が25%増の3億2,600万ドルと拡大。コンソール向けは2%増の

【決算】任天堂4-12月は4年目スイッチ過去最高、『あつ森』以外のソフトも大ヒット。通期予想さらに上方修正

任天堂は 2021 年 2 月 1 日、2021 年 3 月期第 3 四半期の連結業績を発表(2020年4月〜12月)。Nintendo Switch の世界的人気が続き、発売 4 年目にして過去最大規模となったこの 9 か月の売上高は前年同期比37%増の1兆4,045億円を記録。営業利益は98%増の5,211億円、経常利益は93%増の5282億円、純利益は92%増の3767億円となりました。1株

カプコンの21年3月期第3四半期は過去最高益、新作や過去作のデジタル販売が好調

カプコンが2021年1月28日に発表した2021年3月期第3四半期(2020年4-12月)の連結業績は、すべての利益項目で過去最高を達成するなど好調でした。売上高は前年同期比23%増の640億円、営業利益は32%増の244億円、経常利益は29%増の241億円、純利益は34%増の175億円でした。

コエテクが通期予想を上方修正、Switch『ゼルダ無双 厄災の黙示録』が350万本出荷など好調

コーエーテクモホールディングスは2021年1月25日、2021年3月期の通期連結業績予想が前回発表時よりも上振れしそうだと発表しました。新しい見通しでは売上高は9.8%増の560億円、営業利益は29.4%増の220億円、経常利益は32%増の330億円、純利益は38.9%増の250億円になりそうだとしています。

EA、『FIFA 20』のプレイヤー数が3,500万人規模に到達

米エレクトロニック・アーツは現地時間 11 月 5 日に 2021 年 3 月期の第 2 四半期決算を発表。新作の発売スケジュールや新型コロナウイルスの影響で前年と比べパッケージ販売が減少しましたが、デジタルが伸長したことでいくらか相殺。7-9月の売上高は事前の予想を上回り、前年比14%減の11.5億ドルでした。純利益は78%減の1.8億ドル。前年は一時的な税制優遇措置がありました。