カプコンは9月18日、2019年4〜9月期業績で約45億円の開発中止損を計上すると発表しました。この損失は、海外スタジオの開発中タイトルを見直した結果発生したものだとしています。
当社は、2019年3月期第2四半期連結業績（2018年4月1日～2018年9月30日）において、下記のとおり開発中止損を計上する見込みとなりましたので、お知らせいたします。
via: 株式会社カプコン | 開発中止損の計上に関するお知らせ
海外タイトルの開発中止で約45億円の損失
カプコンの発表によると、海外市場向けの家庭用ゲームソフトの開発を主に行う子会社のカプコン・ゲーム・スタジオ・バンクーバーで開発を進めるタイトルの見直しを行った結果、2019年4〜9月の連結業績で開発中止損約45億円を、売上原価として計上する見込みとなったとのこと。
カプコン・ゲーム・スタジオ・バンクーバーは主に『デッドライジング』シリーズを制作しているスタジオ。今年2月、スタジオ従業員全体の約2割にあたる50名規模のレイオフが実施され、開発規模が縮小していたことが、元所属スタッフから明らかにされていました。
カプコンは世界トップクラスのコンテンツ制作に取り組んでいて、開発リソースの選択と集中を進めています。レイオフが明らかになった時点で未発表プロジェクトが1つキャンセルとなり、『デッドラ』シリーズの先行きも危ぶまれています。
通期業績の変更はなし
通期業績予想については、『モンスターハンター：ワールド』のSteam版が予想以上に好調に推移していることから変更は無いとのこと。中間配当額および期末配当額についても変更はないということです。
