10月28日より、楽天カードのクレジット決済で、楽天証券の投資信託を購入できるようになりました。
これまでは「楽天カード支払口座からの引落」(楽天カードを通じて、積立前に指定の銀行口座から自動で引落し)という形でしたが、新しく始まったのは「楽天カードクレジット決済」。投資信託の購入で楽天スーパーポイントが貯まります。
楽天証券では楽天ポイントで投信を購入できるので、「楽天カードクレジット決済」で貯めたポイントを使って投信をさらに買い増しすることができます。
「楽天カードクレジット決済」の利用上限は毎月5万円。年間では×12で60万円です。この1%が楽天ポイントとして還元されるので、年間で最大6,000ポイントが、投信購入を「楽天カードクレジット決済」にするだけで貯まります。
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現在のカード引き落としとの違い
楽天証券ではこれまでも引き落としに楽天カードを設定することはできますが、新たにはじまる「楽天カードクレジット決済」と何か違うのでしょうか。
現在の「楽天カードの引落口座」は、楽天カードで引落先として登録している金融機関からの自動引落を行うサービスです。クレジット払い・決済ではなく、楽天スーパーポイントの付与対象外でした。
一方で、新しく始まる「楽天カードクレジット決済」は、クレジット機能を利用したサービスとなっています。これにより利用金額に応じた楽天ポイントの付与対象となりました。
10月28日以降は楽天証券の投信積立に新たに楽天カードクレジット決済が加わり、毎月のカード決済額の1%分が楽天スーパーポイントとして付与されます。
楽天カードクレジット決済で投信を購入できるのは月5万円まで。最大で年間60万円、6,000ポイント還元を受けることができます。
購入できる投資信託
楽天カード決済で投信積立を行える投資信託は約2,500種類。楽天証券で積立可能な全ての投資信託を購入可能です。特定・一般・NISA・つみたてNISAも取引対象となっています。
楽天カードの投信積立注文でポイントが還元されるのは、楽天証券。楽天グループが組み合わさったサービスです。なのでまあ必要なものは楽天カードと楽天証券の口座です。準備しておきましょう。
- 楽天カードに申し込む
- 楽天証券口座を開設する
注意点
楽天カードで投信積立を利用するだけで楽天スーパーポイントが貯まる夢のようなサービスですが、積立上限額が設定されていたりと細かな条件が設定されています。大まかなルールを確認しておきます。
- 「10月28日」より、設定受付が開始。楽天カードクレジット決済での積立設定が可能となります。
- ポイント還元率は「1%」 積立額の100円につき1ポイント付与(通常ポイント)
- 毎月の積立上限額「5万円」
- 最低買い付け金額「100円」※毎日積立不可
- 積立日「毎月1日」※休業日の場合は翌営業日
- 引落日「毎月27日」(積立後に引き落とし)※休業日の場合は翌営業日
- ポイント積立「可能」
- ボーナス設定「不可」
- 特定・一般・NISA・つみたてNISAも取引対象
「楽天カードクレジット決済」を利用した積立は、現状の「楽天カードの引落口座」とは異なり、月に5万円までに制限されます。月5万円以上積立したい場合や、ボーナス時など一時的に多めに積み立てたい場合などは「楽天カードの引落口座」がオススメです。
我が家の場合は月5万円も投資できれば十分なので「楽天カードクレジット決済」を選択。通常ポイントが1%還元されるので、5万円毎月投資していけば年間で6000ポイントを獲得できます。NISAやつみたてNISAにも対応しているので節税にもなって、かつ楽天スーパーポイントを受け取ることができます。
楽天証券:「楽天カードクレジット決済」の設定方法
「楽天カードクレジット決済」を利用するには、投信の積立注文画面で引き落とし口座の選択から「楽天カードクレジット決済」を選ぶだけ。非常にかんたんです。
- 購入する投資信託を選ぶ
- 「積立注文」>「楽天カードクレジットカード決済」を選択(クレジットカード情報を登録します)
- 積立金額などを設定して購入
これだけ。設定から購入まで3分もあれば完了します。
楽天カードクレジットカード決済を選び、
積立金額を決めて
設定完了。あとは毎月1日に積立が行われます。
楽天ポイントで投信を購入
楽天証券では2017年8月より楽天スーパーポイントで投資信託を購入できるようになりました。楽天市場などの買い物や楽天グループサービス利用で貯まる楽天スーパーポイントで、投資信託を購入できます。
さらにこの9月からは、ポイント投資が投信積立にも拡大。
一度設定しておけば、設定した内容に沿って、毎月自動でポイントを使ってコツコツと投信積立を行えます。楽天カードを組み合わせると、投資信託の購入でポイントを獲得でき、貯めたポイントを再度、投資信託の購入に充当することができます。循環。