【DAZN】セブン−イレブンで6か月券を購入・登録するともう1か月分のボーナスコードがもらえる
ローソンと同様に、セブン−イレブンでも再び DAZN のキャンペーンが実施されます。 内容は「6か月券の購入・登録で2か月分おトク」という内容。購入・登録で獲得できるボーナスコードを使用することで、5か月分の料金で7か月利用することができます。 期間は2021年11月9日から11月22日まで。 登録期間は2021年11月9日から11月23日まで。
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【ニンテンドープリペイドカード】セブン−イレブンで購入するとNintendo Switch関連商品が抽選で1,000名に当たる
恒例のクッパキャンペーン（通称：クッパ狩り）…ではない新たなキャンペーンが開催。 セブン−イレブンやローソンでは、対象のニンテンドープリペイドカードを購入すると、追加で○○円分のニンテンドープリペイド番号がもらえるキャンペーンがたびたび実施されます。クッパキャンペーンやクッパ狩りなどと呼ばれていますが、それとは異なる新しい Nintendo Switch のキャンペーンが、セブン−イレブン限定で実
【PSストアカード】セブン-イレブンで10,000円券を購入・登録すると追加で1,000円分もらえる、さらに500円分のチャンスも
PS Store で販売されているコンテンツ購入やサービスに利用できる「プレイステーション ストアカード」。購入したカード金額を自身 PSN のアカウントのウォレットにチャージ（入金）して使うことができます。 そんなプレイステーションストアカードをおトクに購入で切るキャンペーンが、セブン−イレブンにてはじまりました。 今回の内容は「10,000円券を購入し登録すると、もれなく 1,000円分のコー
【ニンテンドープリペイドカード】セブン−イレブンで購入すると追加で1,000円分もらえるキャンペーン
サマーセールに備えよう。 対象のニンテンドープリペイドカードを買ってウェブ登録・応募をすると、追加で○○○円分のニンテンドープリペイド番号がもらえる、年に数回実施される恒例のキャンペーン。 対象の券面デザインが9,000円のクッパであることからクッパ狩りなどと呼ばれることもありますが、夏休みにあわせ、また新たなキャンペーンがはじまります。 購入対象期間は「2021年8月2日 〜 8月15日まで」
セブンイレブンで「Anker」製品の取り扱い開始、iPhone 12対応の小型急速充電器など
モバイルバッテリーなどが人気の Anker（アンカー）製品を、コンビニでも購入可能に。 アンカー・ジャパンは 2020 年 10 月 21 日より順次、全国のセブン-イレブン（20,987店舗 / 2020年9月末現在）にて、Anker グループ製品の販売をスタートします。 発売される製品は「Anker」と「Soundcore」から計11製品。 リモートワーク需要や外出先・旅先での充電ニーズに対応
U-NEXT、セブンイレブンで「デジタルプリペイドコード」を販売開始。見放題・読み放題+今なら1,380円分のポイント
動画配信サービスの「U-NEXT」がセブン-イレブンの一部の店舗にて、「デジタルプリペイドコード」の販売を開始しました。動画配信サービスの需要拡大を受けて実施されるもの。 U-NEXTの見放題プランには対象コンテンツ見放題・読み放題に加えて1200円分のポイントが含まれますが、今なら15％増量。1380円分のポイントが付与されます。
セブンイレブン、「7Pay」開始と同時に国内外5社のコード決済に対応。PayPayやLINE Pay、メルペイなど
セブン-イレブン・ジャパンは、7月1日よりセブン&アイ独自のバーコード決済サービス『7pay（セブンペイ）』を開始すると発表しました。 あわせて、『PayPay』『メルペイ』『LINE Pay』の国内3社、『アリペイ（Alipay）』『WeChat Pay（微信支付）』の海外2社を加えた計5社のバーコード決済サービスについても同時に導入します。 一方、楽天ペイやOrigami Payは少
セブン＆アイのスマホ決済『7pay（セブンペイ）』が2019年7月より開始、支払いでnanacoポイントが貯まる
「○○ Pay」にセブン＆アイ・ホールディングスも参戦。 セブン&アイ・ホールディングス傘下のセブン・ペイは4月4日、2019年7月よりスマホ決済サービス『7pay(セブンペイ)』を開始すると発表しました。サービス開始当初は「セブン‐イレブンアプリ」から登録・利用可能。「セブン‐イレブンアプリ」は累計1,100万ダウンロードを超えています。
セブンイレブン＆ローソン、成人向け雑誌の販売を中止へ。ファミマも追従
セブン-イレブン・ジャパンとローソンが、2019年8月末までに成人向け雑誌の販売を中止する方針を決めたと発表されました。女性や子どもに配慮するほか、2020年の東京五輪・パラリンピックなどを控え、インバウンド（訪日外国人）のイメージ低下を防ぐのが狙いです。