先日、海外において2019年3月までにゲームカード（パッケージ版ソフト）の生産を終了することが明らかになった、ソニーのポータブルゲーム機PlayStation Vita。日本国内では販売継続との話も出ていましたが、それも長くは続かないようです。
毎日新聞の取材に応じたソニー・インタラクティブエンタテインメント（SIE）の小寺剛社長は、「最終的に2年間（2020年）で収束していく方向にはなる」と述べ、今後2年でアジアや日本においても Vita の販売を終了する考えを明らかにしました。
低迷している携帯ゲーム機「PSVita」については、「ポータブル（携帯ゲーム機）も詳しい話を控えさせていただく」としたが、「PSVitaは欧米への販売（出荷）は終了しているが、アジアや日本では（販売を）継続している。ただ最終的には2年間（2020年）で収束していく方向にはなる」と語った。
PS Vita は、2011年12月に当時SCE (ソニー・コンピュータエンタテインメント、現 SIE) が発売した、PlayStation Portable (PSP)の後継機種にあたる携帯型ゲーム機。
960×544ピクセルの5インチ液晶（タッチスクリーン）や背面にもタッチパッドを搭載するなどソニーらしい高機能・高性能ハードでしたが、キラーコンテンツを欠いたことやスマートフォンの普及と重なり販売は苦戦。
日本では累計500万台を超えるところまで普及したものの、より巨大なマーケットである海外市場の売上が芳しくなく、欧米での本体販売は2016年内に終了しています。ソニー自身のソフト供給も早々に止まり、公式サイトでのハードウェア売上台数の開示も、2015年度以降は非開示となってしまいました。
SIE のアンドリュー・ハウス社長（当時）も昨年、携帯型ゲーム機市場について「大きなチャンスのある市場だとは見ていない」と発言。PlayStation 4 のような、リビングルームで遊べるリッチな体験に注力していく考えを示していました。
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