日本経済新聞によると、2016年度の株式売買代金は、トヨタ自動車や三菱UFJフィナンシャル・グループといった上位常連を抑え、任天堂が過去20年で初めて1位となりました。
モバイル向けゲームアプリ『ポケモンGO』や新型ゲーム機「Nintendo Switch (ニンテンドースイッチ)」の発売など1年を通して話題が豊富で、売買代金は15年度の4倍に膨らみました。
日経によると、任天堂株の売買代金は17兆6000億円。2位のトヨタ自動車（13兆9000億円）や三菱UFJフィナンシャル・グループ（13兆2000億円）を引き離しての首位でした。任天堂の3月末日の株価終値は2万5835円で、この1年で約6割上昇しました。
主導したのは成長力に期待する個人マネーということですが、機関投資家も売買に参加し活況に。2016年7月20日には売買代金が7323億円となり、個別銘柄としては過去最高を記録しました。
ちなみに、過去20年で年間売買代金の首位を獲得している企業は、ソフトバンクグループが最多の5度。これに、みずほフィナンシャルグループの4度、ソニーの3度が続いているということです。
