任天堂・古川俊太郎社長が日刊工業新聞の取材に応じ、2018年の年末商戦の手応えや今後の展望について語っています。
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年末商戦向けソフトは特に『スマスペ』が好調
2018年の年末商戦期に任天堂は、10〜12月に『スーパー マリオパーティ』『ポケットモンスター Let’s Go! ピカチュウ・Let’s Go! イーブイ』『大乱闘スマッシュブラザーズ SPECIAL』の計4本のNintendo Switchソフトを発売。
古川社長は「それぞれ順調に販売が伸びている」とした上で、特に『大乱闘スマッシュブラザーズ SPECIAL』に勢いがあると強調。発売初週で世界500万本を突破し、Switchソフトとしてだけでなく、任天堂が発売した据置型ゲーム機向けソフトの中でも歴代1位のペースで売れているとコメント。
ソフトと合わせて、Switch本体の販売ペースも11月中旬以降（つまり『ポケモン ピカブイ』発売のタイミング）から勢いが出ていると明かしています。
『ポケモン ピカブイ』発売時にはソフト同梱本体セットに加えて、『スマスペ』同梱本体セットもソフトに先駆けて先行発売。年末商戦色が強まり盛り上がりました。
スマホ事業を収益の柱の1つに
スマートデバイス事業に関しては、ゲーム専用機ビジネスよりも多くの国・地域で展開できる点に言及。Nintendo Switchは現在約60か国で販売されていますが、iOS/Android向けゲームアプリ『スーパーマリオ ラン』は約150か国近くで配信。より多くの国で普及するスマートデバイスを活用して任天堂のキャラクターを世界へ発信し、スマホ向け事業を収益の柱の一つにしたいと述べ、引き続きスマホ向けにも力を入れていくとの考えを改めて述べています。さらなる企業との協業・提携については、「“良いお話”があれば検討する」とのこと。
人材の確保は以前よりも積極的に
ゲーム専用機やスマートデバイスなどゲームを遊べる端末やゲーム形態が多様化しています。開発人材の確保は世界レベルでの競争となっていますが、人材をどう確保していくのかについては「長期的な視野で考えている。競争力の源泉は、社内の人材の総合力」だと古川社長はコメント。“独創的”で、時代に合わせて柔軟に変化できる人材を求めているとして、インターンシップや採用広報など、以前よりも積極的に進めていくとしています。
任天堂は自社開発の内製ソフトだけでなく、セカンドパーティ（自社開発により近い、外部デベロッパー。資本関係がある場合も）の手を借りることも多いパブリッシャーですが、Nintendo Switch では発売年の2017年に『ゼルダの伝説 ブレス オブ ザ ワイルド』『スプラトゥーン2』『ARMS』『スーパーマリオオデッセイ』など自社開発の目玉ソフトを集中的にリリース。その反動が出たのか、2018年は年末まで大型タイトルの登場を待つこととなりました。ポケモンとスマブラで狙い通り売上を伸ばしたのは流石ですけれど。
任天堂ハードが躓くのは、任天堂ソフトがうまくまわらないとき。発売スケジュールに谷間を作らないようにするためには京都・東京制作部だけではまかないきれない部分もあるので、最近存在感が薄れている特に海外の開発部署やセカンドパーティ陣の動向、あるいはソフト安定供給のための社内開発力強化をどう進めていくのか気になるところです。
