Jリーグは28日、経営状態を格付けするクラブライセンスを、J1・2所属40クラブおよび準加盟の長崎に対し、交付したことを発表しました。ただし大分と長崎は条件付き。


クラブライセンスのうち、J1基準を満たすのは33クラブ。J1基準を満たさずに、J2ライセンスを交付されたのは8クラブでした。申請したのは42クラブで、讃岐が取り下げています。

条件付きでライセンスを交付された大分と長崎については、大分は融資の返済を、長崎はJ2の入会審査合格を条件とされています。

J1基準を満たせずにJ2ライセンスとなったJ2所属クラブ(水戸、草津、町田、岐阜、
鳥取、愛媛、北九州)については、来季J1昇格はありません。プレーオフ参加条件6位の可能性が残されていた北九州は次回以降のチャンスにかけることとなりました。

JFLで首位を走る長崎は、条件付きながらJ2ライセンスを交付され、J2昇格へ前進です。

初回の今回は、今季J1・J2クラブに所属する全クラブが交付される結果となりましたが、FIBから経営上の指導無く済んだのは41クラブ中23クラブと5割強。

J1にも札幌をはじめとして、巨額の負債を抱える横浜など財務が厳しいクラブが多い中、この制度導入によって今後どういった影響が出ることになるのか注目されます。

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